東京大学は、従来から有している知的資源を生かし、研究と教育の活性化を図りつつ、サステイナブルなキャンパス実現に向けて、東大サステイナブルキャンパスプロジェクト(Todai Sustainable Campus Project, TSCP)として先導的な試みを実践することによって、サステイナブルな社会の実現への道筋を示したいと考えております。TSCPが対象とすべき環境負荷は多岐にわたりますが、今日の問題の緊急性、困難性と大学が先導的役割を果たす必要性の高さから、温室効果ガス排出削減による低炭素キャンパスづくりを最優先課題として取り組んで参ります。
1.基本理念
温室効果ガス排出の少ないキャンパスを実現するために、的確な状況把握（サステイナビリティ・モニタリング）を行いながら、低炭素化を実現するために的確な対応設計（サステイナブル・デザイン）を実施するとともに、総合的な実施・評価を行います。これにより、今後目指すべき持続型社会モデル（サステイナブル・社会モデル）を提案していきます。またこれらの相互関係や相乗効果を勘案し、同時進行的に効果的・効率的に実行する“共進化システム”を構築し、これらを通じて、持続可能な低炭素社会を目指すわが国のモデルケースを教育機関として実現します。また、国内外の大学間のネットワークを通じてこれらの試みを世界的な大学の動きにつなげていくと共に、その動きを社会へと波及させていく。さらに社会における低炭素型の技術と対策の普及をリードすることによって、低炭素社会実現に向けて経済的な波及効果をもたらすことをめざしております。
図.共進化システムの構成
2.東京大学における温室効果ガス排出の現状
東京大学のうち、一定規模以上の建物を有する5キャンパス（本郷、駒場1，駒場2，白金、柏）におけるエネルギー由来の二酸化炭素年間排出量は、約13万6000ton-CO2/年※となっております。このCO2排出総量は、日本全体の排出量の0.01％、すなわち1万3000人分程度に相当しております。また二酸化炭素年間排出量の内訳については、79％が電力、19％が都市ガス、2％が石油となっております。
5キャンパス平均の床面積あたり二酸化炭素排出量は0.10 ton-CO2/m2となっており、東京都の業務系事業所の平均的な値と同程度の値となっておりますが、特に延床面積の大きな本郷キャンパスは、総量としては東京都の業務系事業所の中では最大の二酸化炭素排出者となっております。また一方で、東京大学が保有し維持管理を行っている演習林というものがあります。この演習林は、5キャンパスの排出量合計の50%以上に相当する約75,000 ton-CO2/年の二酸化炭素吸収能があると推定されております。東京大学としては、この吸収能力の大きさを認識・維持しつつも、それとは独立してキャンパスからの二酸化炭素の排出量削減に積極的に取り組んでまいります。
二酸化炭素排出の主たるエネルギー源となっている電力については、現時点で入手可能な情報に基づいて推定すると、
用途別の電力消費量の実態は、約3割強が実験機器、3割が空調、2割が照明、2割弱がその他の一般機器となっております。また床面積あたりの電力消費量は、理科系部局で20 kWh/月･m2（240 kWh/年･m2）、文科系学部で6 kWh/月･m2（72 kWh/年･m2）程度となっております。
※2006年度のエネルギー使用量実績値に、換算係数として、電気:0.368kg/kWh、都市ガス:2.31kg-CO2/m3、A重油:2.71t-CO2/kℓを用いて計算した排出量総量になります。
3.温室効果ガス排出削減の可能性
現状保有する情報を用いて、概略の電気･ガス･重油･上下水についてのエネルギー消費実態を捉え、CO2削減の具体的対策について、各種原単位などを利用しながら、各々の機器･システムにおける省エネ対策や効果予測を項目別に整理・集計しました。この集計結果に基づいて、低炭素化とともにライフサイクルにわたっては省コストにもなる対策を先行的に進めることにしております。具体化されている対策については、まず大型熱源機器の更新、照明器具の人感センサー設置、部分的に未更新となっている蛍光灯器具の高効率化、一般冷蔵庫の更新、個別空調（ルームエアコン）の更新を挙げておりますが、さらなる追加対策も含め、今後検討を進めていきたいと考えております。
4.アクションプラン
(1)TSCP-2012
2008年度から2012年度にいたる５年間という第一フェーズであるTSCP2012では、2006年度に比べ2012年度には非実験系の二酸化炭素排出量の15％削減（大学全体の二酸化炭素排出量に対する削減率13%）を目標にしております。具体的には、１～４に示す考え方・活動を通して実現したいと考えております。
- 電力計設置(見える化)による教育・研究活動の増加にともなう排出量増分の抑制
- 省エネ機器への更新支援
- ■ 投資回収年数が機器更新年数の半分以下のもの
- ■ 年間CO2削減量と初期投資額との比が大きいもの
- ■ 回収年数が4年を超える分は，初期投資の補助も考える
- ■ 大型熱源系の省エネ化により約６％削減（初期投資額合計約5億円）
- ■ 照明・個別空調・冷蔵庫などの更新により約７％削減（初期投資額合計約26億円）
- 大量調達による省エネ機器導入普及モデルの作成
- 初期投資が回収でき，その後は光熱水費が削減できるその他対策も含め実施
(2)TSCP-2017
TSCP2030（2006年度比CO2排出量50%削減）達成に向けて、第二フェーズ中間目標（TSCP2017）を定め、試行的な取組も交えながら2030に向けた方向性を検討します。TSCP2017は、非実験系設備及び先端的実験設備を除く基盤的実験設備を対象に全学のCO2排出量を2012年度比で5%削減を目標にしております。具体的には、1～5に示す活動を通して実現したいと考えております。
- 実験系設備の導入調査とその削減効果検討
- ■ 基盤的実験設備（フリーザー、計算用サーバ、ドラフトチャンバーなど）を対象、先端的実験設備は削減対象外とし、節電運用の徹底を図る
- 非実験系設備における高効率化の継続
- ■ 空調熱源（中央・個別方式）、ボイラーの更新、LEDの導入などを実施
- 創エネルギー・未利用エネルギーの導入
- ■ 太陽光発電などの試験導入、井水の熱利用など
- ソフト対策の強化
- ■ 「見える化」の更なる推進、建物ごとのエネルギー管理者（教員）の選任など
- 新設建物に対する高効率仕様の徹底
- ■ TSCP指針の義務化、BEMS整備の徹底など
(3)TSCP-2023
TSCP2030達成に向けて、第三フェーズ中間目標（TSCP2023）を定め、試行的な取組も交えながら2030に向けた具体的な対策を検討します。TSCP2023は2017年度に比べ2023年度には二酸化炭素排出量の18％削減を目標にしております。具体的には以下に示す活動を通して実現したい考えております。
- 非実験系設備における高効率化の継続
- ■ 空調熱源、照明器具のLED化
- 創エネルギー・未利用エネルギーの検討
- ■ 太陽光発電などの検討（可能であれば実施)
- ベース電力分析調査による運用見直し提案の実施
- 新築・大規模改修時の高効率化の徹底
(4)TSCP-2030
TSCP2012以降、2030年度を目標年次とした第二フェーズとしてTSCP2030を計画しております。TSCP2030では、2006年度に比べ二酸化炭素排出量の50％削減を目標とし、2012年までにその具体案を検討いたします。現段階では、TSCP2012の期間中においては、対象とならなかった機器を含め、機器劣化更新時を捉えた高効率化、コストを含めて実用段階になかった技術の導入、更に創エネルギー（太陽光発電など）を本格化させていきたいと考えております。
5.TSCP連絡会
2008年7月に発足したＴＳＣＰ室において、設備機器（照明器具、空調用冷凍機など）の更新など省CO2かつ費用対効果の高い対策（ハード面）を検討し、順次実施しておりますが、実効ある省CO2・省エネルギーを図るには、各部局の建物・設備にかかる適正運用・維持改善（ソフト面）を併せて行うことが必要不可欠となります。 このため、学内の教職員（TSCP-Officer)から構成される「ＴＳＣＰ連絡会」を発足し、建物固有の使用実態など意見交換・情報発信を踏まえ、ハード面とソフト面の対策を両立させていきたいと考えております。
6.TSCP学生委員会
東京大学サステイナブルキャンパスプロジェクト（TSCP）を推進するためには、大学構成員の多くを占める学生が省エネルギー行動に参画することが重要です。そこで2015年にTSCP学生委員会（英文名：UTokyo Sustainability）が設立されました。学生委員会は、TSCPチームと協力しながら、学生の立場からエネルギーの無駄の削減を目指して活動しています。
TSCP学生委員会 HP https://utsustainability.wixsite.com/2021
TSCP学生委員会 twitter https://twitter.com/TSCP_students
TSCP学生委員会 Facebook https://www.facebook.com/tscpgakusei/
7.社会との連携に向けて
学内においては、全学組織であるエネルギー研究ネットワークを活用し、構成員である教職員・学生の積極的な関与を促進するための研究助成や多様な実践活動の助成を行うとともに、教育へも反映していきたいと考えております。また、国内・国外の大学と連携を取るとともに、競争することによってトップランナー的に低炭素化を進めていきたい考えております。